2021/04/08 10:39:49

私について #355 (努力は必ず報われる by 池江瑠花子)

コロナ禍の中、7月のオリンピック・パラリンピック開催に向けて様々な準備がなされている今日この頃。一方、報道番組では感染症蔓延第4波だ、とまた騒々しくなってきていて、自分を含め国民のオリンピック・パラリンピック開催に対する期待と不安が入り混じった状況が続いている。


4月4日、東京オリンピック代表選考会を兼ねた水泳日本選手権で池江瑠花子選手が女子100mバタフライ決勝で優勝し五輪出場を決めた。その泳ぎは最初から最後までレースを優位に進めていたが、特に後半50mの泳ぎは力強く伸びがあり圧巻だった。代表権獲得者に対するインタビューでは感極まりながらも冷静に心の内を話す姿を見て、日本のみならず世界のファンを魅了したことだろう。闘病を終え、マイナスからのスタートで2024年のパリ大会に照準を合わせていた彼女の思いが、3か月後の母国での大会出場権獲得に変わり、自分でもなかなか心の整理がつかなかったに違いない。その偉業に一人のファンとして、自分も涙が止まらなかった。昨夜も100m自由型準決勝で力強い泳ぎを見せたが、今夜の決勝ではもう一つの代表権を得ることだろう。


4月3日、舞台は米国ジョージア州 オーガスタ・ナショナル ゴルフクラブ。ここは男子プロゴルフ4大メジャー大会の一つマスターズが開催されるゴルフ場。そこで開催された、オーガスタ・ナショナル女子アマチュア選手権で兵庫県滝川高校2年 17歳、梶谷 翼選手が優勝を飾った。2019年にこの大会が初開催され2020年はコロナ禍で中止となり、今年で2回目の大会で日本人女子が優勝した。昨今、世界で日本女子若手プロゴルファーの台頭が目だってきているが、その予備軍として17歳の梶谷選手の優勝は日本女子のレベルの高さを証明するものとなった。


皆で喜びあえるような、楽しいことが期待できるような世の中の到来を目指し、感染症蔓延対策を怠りなくやっていきましょう。






2021/03/23 16:03:24

私について #354(日本の女子プロゴルフが面白い)

日本女子プロゴルフ界の黄金世代とは1998年度生まれ(1998年4月〜1999年3月)の女子ゴルファーを指す。日本での実績はもちろんのこと現在、米国女子ツアーのレギュラーメンバーとして活躍している畑岡奈紗選手、2019年全英女子オープンというメジャートーナメントで初出場ながら優勝した渋野日向子選手がとりわけ注目されている。しかし、直近のTpointレディスを制した小祝さくら選手は既に日本ツアー4勝を上げ、目標にしている年間賞金女王獲得に向けて好スタートを切った。また、原英莉花選手、勝みなみ選手も既にデビュー以来複数優勝するなど、まだプロデビュー4年ほどの20代前半の若手が日本女子プロゴルフ界に旋風を巻き起こしている。そんな状況もあり、日本女子プロゴルフ界には数多くのスポンサーが付き、感染症蔓延下の2020年は大会数が激減したものの、2021年は今から11月下旬までほとんど毎週末トーナメントが開催されるほど沸き立っている。今後も女子プロゴルフは我々を楽しませんてくれることだろう。


2021年3月21日、2度目の緊急事態宣言が解除された。しかし、引き続き様々な報道では、感染者数が下げ止まっている、今後は変異ウィルスが感染拡大の主流となるだろうなど、相変わらずネガティブキャンペーンをはっているのがもどかしい。政府、自治体の動きを受け、すでに一年以上国民は感染症拡大を防ぐために努力し我慢してきたが、さすがにここにきて自粛することからくる肉体的・精神的苦痛に耐えられなくなってきて、一か月ほど前から人流がかなり増えてきたのが日常となった。この動きは国民が気を緩めたのではなく、これ以上同じことを続ければ健康な人たちの肉体・精神までもが蝕まれてしまうからだ、ということを政府や自治体の首長たちは知っておく必要がある。感染者数だけを見てそれを逆手に国民にこれ以上の負担を強いるのは間違っている。


2021年3月19日の日経3面。「コロナ病床増 進まず」。珍しく新聞がこのような記事を大々的に数字を入れてリリースした。2020年5月1日と2021年3月9日のコロナ病床数が掲載されているが、増えて当然のはずの病床数が減少している自治体が12もあることにショックを受けた。そのうち首都圏では神奈川県、千葉県が大幅に減少していた。自治体が発表する数字がいい加減なのか、ほんとに大幅に減少したのか知る由もないが一体なぜなのか?そしてもひとつ驚いたのは、一般病床に占めるコロナ病床の割合が全国で3.4%であること。日本全体の10%の人口を抱える東京ですら6.2%だ。実際はコロナ病床数は増加するどころか減少していたのだ。政府・自治体は過去一年間いったい何をしていたのか?昨年、国民にコロナ病床を増加させると言っていたではないか!政府は新しい法律を作って民間企業ばかりに罰を与えるのではなく、補助金を出してもコロナ感染者にそっぽを向く医療機関にもそれなりの罰則を与えるべきだろう。ほんの少数の医療機関が医療崩壊の危機を迎えていた一方、多くの病院は全くコロナ感染者に目を向けていなかった事実。この矛盾を解きほぐさなければ、いくら国民が我慢しても感染症蔓延を終わらせることはできない。





2021/02/24 11:31:25

私について #353 (日本に住む人たちが認識しておいた方が良い数字)

 新型コロナの死者は、全世界で227万人にのぼる。米国では2020年のコロナの死者は40万人で、すべての死因による「死亡数」の増加40万人とほぼ同じだったと推定される。つまりコロナの分だけ死亡数が増えたわけだ。では日本はどうだろうか。驚いたことに、2020年の死亡数は2019年に比べて減ったのだ。しかし正確な数はまだわからない。厚生労働省は例年12月末に年間の死亡数を発表するが、昨年は人口動態統計の年間推計を発表しなかったからだ。 人口動態統計は国の基幹的な統計(指定統計)なので、変更には総務省の統計委員会の承認が必要だが、厚労省は統計委員会に諮らないで推計の発表を中止した。これは異例の措置である。その理由として、人口動態統計のホームページには「死亡数は、近年は高齢化により増加傾向でしたが、令和2年1〜10月の累計で減少しており、年間推計を機械的に算出した場合には、算出した推計値が実態と乖離することが想定される」と書かれている。確かに昨年の死亡数の動きは異常である。コロナの流行で死者が増えたはずなのに、7月まで前年を下回り、11月までの合計で前年比マイナス1万5322人である。最近、日本の死亡数は高齢化で増え、2019年の死亡数は138万人だったが、昨年は136万人程度に減ったとみられる。つまり死亡数は2万人減ったのだ。最近は死亡数が毎年1万8000人ずつ増えていたので、昨年は約140万人と予想されていたが、実際の死亡数は予想より4万人少ない。これをどう説明していいかわからないというのが、厚労省が人口動態統計の推計を発表しなかった理由だろう。しかし人口動態統計は、コロナの社会的ダメージを知る客観的指標である。それを隠して緊急事態宣言を出すのはおかしい。日本の感染症対策は大成功だったのだ。では日本の被害はどれぐらい少なかったのか。それをあらわす指標が超過死亡数である。これは平年に比べて実際の死亡数がどれぐらい多いかを示す指標で、平年の推定値(ベースライン)に幅をもたせた95%信頼区間の上限(しきい値)を基準にする。ところがコロナでは、超過死亡がまったく観測されていない。国立感染症研究所のレポートでは、「日本では超過死亡はみられない」と結論付けている。超過死亡数は、急激に流行するインフルエンザの流行を検知する指標だったので、ゼロ以下の数値を想定していないが、実際の死亡数としきい値の差はマイナスで、通年では4万人程度と推定される。これは人口動態統計の死亡数と予想死亡数の差にほぼ見合う。これはすべての原因による死亡数の合計だが、このうちコロナの死者は約6000人だから、それ以外の原因で4万6000人も死者が減ったことになる。コロナが大流行した世界で、超過死亡が4万人もマイナスになった国は他にない。厚労省はこの事実に口を閉ざしているが、考えられる原因はコロナ以外の死者が大きく減ったことである。2019年9月までに7万1278人だった肺炎の死者が、昨年は2割近く減っている。インフルエンザなどを含めた呼吸器系疾患は(誤嚥性肺炎を除いて)1万5110人も減っており、これはコロナの死者1481人をはるかに上回る。この原因はコロナで多くの人が自粛し、病院でも患者を隔離するようになり、肺炎球菌などの感染が減ったためと考えられる。超過死亡の減少は1月から始まり、4月の緊急事態宣言で変化はない。自粛は効果的だったが、緊急事態宣言にはそれほど効果はなかった。





上の2つのパラグラフはアゴラ研究所代表取締役所長 経済学者 池田 信夫氏のレポートからの抜粋だ。人それぞれ考え方があるからこの内容についてどうこう言っても意味は無いと思うが、こういう数字は認識しておいた方が良いと思う。そして、今後もこの感染症とは付き合っていかなければいけないのだから、この一年経験したことを生かして、できるだけ犠牲を払わなければいけない人が出ないよう、日本に住む我々は周りの雰囲気に踊らされることなく、理性とマナーと理解を持って協力して生きていくことが大切だ。






会社概要

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Grande Plaine
カナ
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不定休
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